株初心者@入門

クリック証券

Fri, 04 Dec 2009 17:51:26 +0900

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Fri, 04 Dec 2009 17:23:06 +0900

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楽天証券

リンク集3

Fri, 01 May 2009 13:17:21 +0900

リンク集2

Sun, 20 Apr 2008 20:34:27 +0900

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ワラント債

Mon, 26 Mar 2007 16:43:39 +0900

ワラント債は正式名称、「新株引受権つき社債」で、「ＷＢ（ワラント･ボンド）」と略されます。通常の社債に、株式を取得する権利がついているので、転換社債と似ていますが、転換社債が株式に転換すると社債の部分は失うのに対し、ワラント債は社債の部分と株に転換できる部分は別物なので、株式に転換しても社債の部分はそのまま残っています。つまり、社債と株式の両方のメリットを享受できる商品といえます。

ワラント債の種類

ワラント債には、社債の部分と新株引受権の部分を一緒に売買する「非分離型」と、社債の部分と新株引受権の部分を別々に売買する「分離型」があります。「分離型」は、社債の部分と新株引受権の部分は、別の有価証券として処理されます。つまり、売買には ① ワラント債として売る ② 社債の部分だけ売る ③ ワラント（新株引受権）の部分だけ売るの、３種類が存在します。しかし、ワラントには権利を行使する期間、価格が決められているのです。ワラントは証券取引所には上場されていず、店頭株のように、証券会社を通し売買されます。ワラントは「新株を引き受ける権利」なので、比較的少ない資金で購入可能で、株価が上がれば前もって決められていた価格を支払うだけで、その株が手にはいります。ですので、投資価値の大きい商品といえます。その反面、大きなリスクも抱えています。

転換社債（CB）

Mon, 26 Mar 2007 16:43:17 +0900

株式は企業の資本金となり、投資家にとっては配当やキャピタルゲインをねらう金融商品です。それに対して、社債は企業が投資家に借金するようなもの（財務上は負債）で、投資家に対して銀行のように一定の利子を支払います。投資家にとっては、株式のような投資の醍醐味はなくても、元金は保証されており、利子もあるので安定した財テク商品といえます。転換社債とは、株式に転換できる社債で「CB（コンバーティブル・ボンド）」と呼ばれています。発売後、２か月たつと一定の価格で株式に転換でき、もちろん、そのまま契約期間が終わるまで社債として持っていることもできるので、株式が有利か、そのまま持っていた方が有利かは、転換価格や金利などを充分に考慮して、判断すればいいのです。投資家にとっては、社債と株式の両方のメリットを考えて有利な方を選択できるのですから、かなり効率のいい商品ということになります。しかし、発行する側にはどんなメリットがあるのでしょうか。社債を発行すれば金利を支払う必要があります。これは、転換社債でも同じですが、株式に転換できるメリットがある分、通常の社債より低いレートで発行できるのです。また、株価が上昇すれば当然株式に転換する投資家が増加するのですが、社債のうちは負債でも、株式になれば資本金に組み入れられるので、財務内容も改善されていきます。

個別株オプション取引

Mon, 26 Mar 2007 16:43:00 +0900

オプション取引で、個別銘柄を選定して行なう取引を個別株オプション取引といいます。９７年７月から東京証券所と大阪証券所で取引が始まりました。いままでは、日経平均株価や東証株式指数（TOPIX）対象にしたオプション取引はあっても、売買金額が大きく、先読みをするのも難しかったので、個人投資家からは敬遠されていました。しかし何かと個人向けの金融派生商品を作りたいと考えていた証券業界の願いから、個別銘柄でオプション取引が行なえるようになりました。具体的に説明します。個別株オプション取引は、選んだ銘柄を一定期間後に、あらかじめ決められた価格で売る権利（プット）や、買う権利（コール）を売買します。これはあくまで権利の売買なので、現実にソニーやトヨタ自動車の株を買うよりは、はるかに安いです。しかも個別株オプション取引では、プットを買った時、最終売買日に株が暴落した場合などは、権利を放棄するだけですむので、損失が限定されるという長所があります。逆にコールを買った場合でも、土壇場で株価が暴騰しても初めに決めた価格で売らなければならないのですから、利益も限定されます。ただしこれはあくまでも買い手の話で、売り手は買い手の権利行使に対応しなければならないので、思った以上に損失を破ることもあり、注意が必要です。

オプション取引

Mon, 26 Mar 2007 16:42:41 +0900

「オプション」とは自由に選択するというような意味があります。株式の「オプション」は「決められた期日までに、決められた価格で、売ったり買ったりする権利」を指します。つまりオプション取引では「買う権利や」「売る権利」が取引の対象になります。そして、権利を行使するかは、買い手の自由です。

コールオプションとプットオプション

一定の量をきめられた価格で買い付ける権利を「コール（コール・オプション）」、逆に一定の量を決められた価格で売りつける権利を「プット（プット・オプション）」といいます。権利を買う人は、売る人に対して一定の金額を支払います。この値段をオプション料、（プレミアム）といいます。コールとプットには、それぞれに権利を売った人（ライター）と、買った人（ホルダー）がいるのです。オプション取引の買い手は権利行使、転売、放棄の３つの選択ができ、もし予想がはずれても、損失はオプション量に限定されます。一方、売り手には権利行使に応じる義務があるため損失が限定されません。しかし、予想が当たればオプション料が得られます。オプション同士、あるいは他の商品との組み合わせによりいろいろな戦略が考えられます。

投資信託

Mon, 26 Mar 2007 16:42:16 +0900

株式や債権への投資には、常にリスクが伴います。通常は株価は色々な要因で変動します。だからといって専門家を雇うわけにもいきません。そこで登場したのが投資信託です。仕組みを簡単に説明すると、投資家の資金を集め、専門家に連用をまかせるのです。個人ではできない投資も、多くの人が資金をもちよればできます。しかも、運用は専門家がやるので、比較的安全に財産を増やすことができるのです。社債のように元本が保証されていないので、損失を出すこともあるので、注意が必要です。集まった資金を「ファンド（信託財産）」といい、運用は投資信託委託会社の支持を受けて信託銀行が管理し、販売や換金は証券会社が行ないます。

会社型と契約型

投資信託は会社型と契約型に分類できます。会社型は、会社が投資を目的とした会社を独自に設立し、運用をまかせるというものです。投資家は通常株主になります。そして契約型は、投資家が契約に基づいて出資金を出し、運用をまかせるといったものです。欧米では会社型、日本では契約型が主流です。契約型の投資信託は、投資対象により株式を組み入れてさらに高い収益性を目指す「株式投資信託」と、株式を組み入れず安全性を重視した「公社債投資信託」の２種類があります。株式投資信託は、さらに株式を組み入れる比率で「安定型」「安定成長型」「成長型」の３つに分けられます。安定型は５０％以内、安定成長型は７０％以内、成長型は７０％以上なのですべて株式で運用を行なうことが可能です。収益性は高まりますが、リスクも大きい商品といえます。

ユニットとオープン

また契約後に資金の追加が可能かそうでないかで、「単位型（ユニット型）」と「追加型（オープン型）」に分けられます。ユニット型は、運用期間が４年～１０年と定められており、収益の分配は通常年に１回で、換金は自由です。ただし、一定期間解約できない「クローズド期間」（信託期間が４～５年の場合、２年程度）を設定しているものが多いので、注意して下さい。代表的な商品に「ファミリーファンド・ユニット」（株式投資信託）と「長期国債ファンド」（公社債投資信託）があります。オープン型には、運用期間が定められておりません。資金を追加することもでき、通常時価で発売されることが多いので、株式のようなキャピタルゲインが期待できます。反面、株価の変動を受けやすいので、収益分配は不安定になります。代表的な商品に、９２年５月に発売されヒット商品となった「MMF（マネー･マネジメント・ファンド）」（公社債投資信託）や、従業員が自社株以外で安定した資金の運用をしたいと考えて利用する「ミリオン（従業員積立投資プラン）」（株式投資信託）などがあります。

裁定取引

Mon, 26 Mar 2007 16:41:56 +0900

先物市場と現物市場の価格差を利用して、確実かつリスクなしで取引を行なう方が「最低取引」です。先物取引を利用した取引なので、取引終了日（限月）までに、反対売買によって差金決済します。具体的に説明します。例えばAの銘柄が、先物市場では２０００円、現物市場では１０００円で取引されていたとして、このとき割高な先物市場のものを売り、指定する限月までに買い戻す契約をします。一方、現物市場では同じ銘柄を買います。そうすると先物市場は徐々に価格が下がり、現物市場の方は徐々に上がります。最終的には理論上で現物市場の価格と先物市場の価格は一致します。先物とはあくまで投資家の予測によって動いているので当然予測された日が近づけば、現物に近づいていきます。こうして両者の差が縮まると、反対売買、つまり先物市場では買い戻し、現物市場では売り抜けるのです。それで、利ザヤが稼げます。どう動いても儲かるわけですから、裁定取引をした時点ですでに利益は確定しているといえます。しかし、現実には先物取引が主流なので、現物を買っても「日経二二五先物」なら、２２５種買わなければならないのですから、大変な資金力が必要になってしまいます。また、裁定取引を解消するために現物売りをすると、当然現物の株価は下がります。もし、日経二二五の銘柄全部を大量に売りに出せば、株価が大暴落する恐れもあり、実際に、９０年に株価が急落した原因は、この裁定解消のための現物売りが引き金になっているともいわれています。

先物取引の仕組み

Mon, 26 Mar 2007 16:41:36 +0900

1982年にアメリカで導入された制度で、ある株式を、将来特定の日に定められた数量、価格で受け渡しをすることを決めておく取引を「先物とりひき」といいます。

日本では87年に大阪証券取引所で「株式先物五〇」が発売されたのを始めに、88年に東京証券取引所が「日経二二五先物」を発売しました。

これはともに株価指数を株式のように取り扱って売買するというものです。

つまりダウ（日経平均）という名称の株が登場したのです。

株価指数といっても、先物取引の場合は実際の株と同じように扱うのですから、将来日経平均が上がると予測する人はこれを買えばいいし、下がると予測するなら売ればいいのです。

差金決済

先物取引とは、実際に株の売買を行なわず、「将来この株を必ず買う」という約束をする制度です。

この約束は必ず守らなければならないので、約束した日までに株価が上がると予測するなら、「売り契約」を結んで、その株を現時点で買い入れます。

そして約束の日がくるまでに、時期をはかって売ります。

実際に株価が上がれば、差額が利益となります。

決済は、売った価格と買った価格の価格差で、利益をうけとったり、損失分を支払ったりします。

この決済方法を、「差金決済」といいます。

先物取引のメリット

① 価格変動のリスク・ヘッジ（危機回避）になる ② 発行・流通市場の拡大と安定に貢献 ③ 将来の株価に対する目安になるということがあげられます。

リスク・ヘッジとは、たとえば実際に株式を持つ投資家が、将来、相場が下落すると予測したなら先物市場で売りに出し、予測通りなら下がった時点で買い戻せば差益がはいります。

また予測がはずれた場合でも、先物では損をするが、手持ち株は値上がりし、その損失を相殺できることになるのです。

確かにリスク・ヘッジとなっています。

決済期日

先物取引の受け渡しは将来特定の日に行ないます。

これはいつでもいいということではありません。

取引できる期日は決まっています。

先物取引は、株価指数のように実際にはない商品を扱っているので、売ったものは買う、買ったものは売るというように、反対売買によって契約が終了します。

つまり売ったものはいつまでに買い戻さなくてはいけないというように、締め切りが決まっているのです。

この最終期日を「限月」といいます。

この期間内であれば、自由に売買ができます。

この限月は、通常3,6,9,12月の第２金曜日の前日と決められており、最長1年３か月の５限月取引制をとっています。

先物取引に利用される株１枚の値段

日経平均先物は指数を１０００倍、TOPIX先物は指数を１００００倍した金額が、先物の１枚値段です。

たとえば、日経平均が仮にいま４万円だとすれば、１枚４千万円するということです。

しかし決済はさきほどいったように差金決済なので、株の売買は信用取引のように、委託証拠金をいれるだけで行なえます。

委託証拠金は売買金額の９％、最低６００万円以上となっており、小さな資金で、大きな取引ができるのです。

株の税金

Mon, 26 Mar 2007 16:41:11 +0900

もちろん株で得た利益にも税金はかかっています。

① キャピタルゲイン課税 ② 有価証券取引税 ③ 消費税 ④ 配当課税これらの税金は、株の売買の際、また配当を受け取る際には必ずかかるものです。

例えば、手持ちの計算で１０万円儲けたとしても、実際に手元に残るのはこれらの税金を差し引いた金額です。

これらの税金の中でもっともよく知られているのが、キャピタルゲイン課税です。

キャピタルゲインとは、株式の買ったときの値段とうったときの値段の差額（売買益）が、投資家の利益になるので、税金がかかってくるのです。

以前は売買回数や取引株数に制限があっただけで非課税でしたが、不公平税制是正の一環として89年、原則課税に定められました。

課税方式には、源泉分離課税と申告分離課税の2種類あります。

申告分離課税は一律２６％（所得税２０％、住民税６％）ですが、源泉分離課税は売却代金の約１％と決められています。

撤廃の方向で動いているのですが、キャピタルゲイン課税は強化の方向で動いています。

大蔵省では、将来的には源泉分離課税をなくし、申告分離課税に一本化することをめざしているようです。

ディスクロージャー

Mon, 26 Mar 2007 16:40:47 +0900

企業内容開示制度を、一般に「ディスクロージャー」といいます。

投資家保護のためのもので、株式や社債などを発行し、公開している企業に、会社の状況や財務内容を開示することを義務づけた制度です。

投資家が正しい判断や、情報で投資するのを手助けすることがねらいです。

これは、市場内での公平な価格維持とつながり、経済を円滑に進めるのに役立つのです。

証券取引法では、上場会社の場合、事業年度ごとに「有価証券報告書」、新株発行時には「有価証券届出書」を大蔵大臣に提出するよう、義務づけています。

そのほか株式公開企業は、証券取引所や日本証券業協会の定めたディスクロージャーも行なわなければいけない決まりになっています。

また、株価の形成に大きな影響を与える事態が発生した時（経営危機や合併など）、取引所ではその企業の取引を一度停止させ、記者会見等で正式発表するよう指導しています。

なぜなら、株価が変動する前に一般の投資家にも情報を流すためです。

これを、「タイムリー・ディスクロージャー」といいます。

インサイダー取引と密接な関係にあるのです。

タイムリー・ディスクロージャーは、株式公開企業だけでなく、店頭公開企業にも、適用されます。

移動平均線

Mon, 26 Mar 2007 16:40:26 +0900

アメリカでは、チャート専門家のグランビルが開発した「移動平均線」が多くの人に利用されています。

移動平均とは過去の線でつないだものです。

平均する期間により短期（5日、25日）、中期（７５日、100日）、長期（200日）にわかれます。

移動平均線は、中長期的な相場の動向や転換点をとらえるのに通しています。

作り方は簡単です、6日間の移動平均線を作ってみましょう。

まず、1日から6日までの6日間の平均株価を算出し、次に1日ずらして2日から7日までの6日間の平均株価を計算します。

次は3日から8日・・・というように、1日ずつずらしながら6日間の平均株価を計算してそれを折れ線グラフにしていくのです。

移動平均線は、株価だけでなく出来高にも応用できます。

移動平均線と出来高を並べてみて、もし出来高が移動平均線を大きく上回り、上に離れていくなら、相場が加熱しているという証拠です。

このように、移動平均線はほかと組み合わせると、効果がとてもアップします。

そして株価との関係も重要で、移動平均線を日々の株価が大きく越えているなら、反落の可能性があります。

その日の株価を移動平均で割ったものをカイ離率といいますが、相場安定の目安は４％以内です。

ローソク足、新値足

Mon, 26 Mar 2007 16:40:03 +0900

ローソク足

チャートには時系列で表されるものと、非時系列のものとに分類されます。

前者のローソク足、後者に新値足があります。

ローソク足は陰陽線ともよばれ、ローソク状の形をしており、始値、高値、安値、終値を図式化したものです。

始値より終値の方が高い場合は、陽線といって白で表します。

逆に始値より終値の方が安い場合は、陰線といって黒で表します。

陽線は、上げ相場のときに出る傾向があり、陰線は、下げ相場の時に出る傾向があります。

新値足

新値足は、時間的な概念は無視して、新高値と新安値が出たときのみ、図表に記入するのです。

3本新値足（３線転換法）を用いて表現します。

高値の時は白、安値の時は黒で表します。

新高値、または新安値がつくごとに記入するのですが、たとえば高値が4度続いたとすると、このときは白の陽線が4本つながります。

次の日に安値が出て、この数字が3本前の始めの数字より低ければチャートに記入しますが、高いときは記入しません。

これが3本新値足で、陽線から陰線、または陰線から陽線への転換は、過去3本の線を上回るか下回るかしたときのみ、記入されるのです。

この方法は相場の転換点をつかみやすいという長所がありますが、加熱した相場では、陰線が出る前に急落するといった欠点を持っています。

あくまで、参考程度にしましょう。